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令和 5年 2月号 № 230
キングクラブ類
ウクライナ戦争はやがて１年になる
ロシアがかつての兄弟国ウクライナを一方的に攻め、侵略してから１年が経過しようとしている。この１年間においてウクライナでは、兵士だけでなく一般市民にも多数の死者が出ているとのことが連日マスコミなどで報道されている。ロシアがウクライナの侵略を開始することになった理由は、自分たちなりに言い分があるようで、武力行使の必要性と根拠を色々示しているようだけれど、ロシアがこの１年間にウクライナでおこなってきた一般市民の人命を軽視した様々な武力行動は目に余るものがあり、その言い分の正当性そのものを疑わざるを得ないと感じられる状況である。
歴史的にロシアという国は、大陸に位置する広大な領土を抱える大国にもかかわらず、その大きさに飽き足らず常に国土を膨張させようとすることから、そのことで近隣諸国と常に軋轢を生じさせてきた。今回の戦争も旧ソ連邦の仲間であった中で、ロシアに次ぐ人口と経済力を持つウクライナが限りなくNATOへ近づきつつあったことから、ある意味で妬みに近いものを感じていたはずで、このままでは政治的にもロシアからどんどん縁が遠くなるばかりだということから、一気に武力によってロシアの中に併合してしまおうという意図があったのも戦争要因の一つと考えられる。
ロシアは国土膨張のためには他国との友好条約などいつでも破棄してしまう国柄である。これは歴史的な事実が幾つも証明していて、その影響を受けた一つの国は日本であることはご存じの通りである。1941年に旧ロシアのソ連と日本は「日ソ中立条約」によって相互不可侵条約を締結していたが、第二次世界大戦で日本の敗色が濃厚になった1945年8月8日にソ連は一方的にこの条約を破棄して日本に宣戦布告し、8月9日から日本に攻撃を仕掛けてきた過去がある。
8月9日には満を持したように兵力を温存していたソ連は兵士160万という大軍で満州に攻め入り、既に弱体化していた日本の関東軍を一気に攻め落とし、満州に在住していた無辜の一般人への殺戮や略奪、強姦などを繰り返し、そこでロシア兵は地獄を生じさせたことが世界中で知られており、こういう状況は今のウクライナでも似たようなことがあるようである。
日本は8月15日にポツダム宣言受諾をおこない戦争は終結した。これで戦争は終わったはずであり、日本は武装解除を進め、8月18日の午後4時までに武装解除を終了するとしていた。18日の午後4時を過ぎれば、自衛のためであっても敵と闘ってはならないとなっていたのだ。ところが、ソ連は15日以降も日本への武力侵攻を止めなかった。ソ連軍は「北海道占領計画」を実行するために、当時はまだ日本の領土であった千島列島の最北端にある占守島（しゅむしゅとう）に上陸を開始したのだ。８月18日にソ連軍侵攻の報告を受け、島に残っていた兵士たちに向けて「断固、反撃に転じ、上陸軍を粉砕せよ」との命令を出したのが、当時の陸軍第5方面軍司令官の樋口季一郎中将だった。
樋口季一郎中将はソ連軍の日本上陸を水際で食い止めなければ、一気に南下して北海道本島に迫り、沖縄のような地上戦が勃発するかもしれないとの考えから、武装解除をする18日の午後4時まではソ連軍と闘うことにしたのだった。
実際に当時のソ連共産党書記長スターリンは北海道占領を構想しており、少なくとも北海道の北東部はソ連領とすることを目論んでいたようだ。しかし占守島で思わぬ反撃に直面し、北海道方面への進行を食い止められ、その戦闘が終わり停戦したのは21日になってからだった。この戦いで日本側は600～1,000人の戦死者を出した一方で、ソ連軍は1,500人～4,000人の戦死者を出しており、実際には日本が勝利していたのだが、23日には日本軍の武装解除が完全な形でおこなわれた。そしてソ連軍は、その後28日に択捉島、９月１日に色丹島（歯舞群島）、２日に国後島へと上陸し、それから現在に至るまで北方4島を不当に実効支配し続けているのはご承知の通りである。だがソ連の北海道占領計画はそこで頓挫した。なぜなら、この９月の時点で、既に北海道はアメリカの占領下となっていたたため、ソ連軍が計画していた北海道本島への上陸は叶わぬこととなり、ソ連のそれ以上の侵攻は食い止められたからだった。
樋口季一郎中将という人物が、戦争終結の玉音放送終了後にもかかわらず、ソ連軍を粉砕せよとの命令を下さなければ、北海道はかつての東西ドイツや現在の朝鮮半島のようになっていたかもしれず、そういう意味で日本のために、樋口季一郎中将は適切な決断をした偉大な人物だったと言える。
ちなみに、この人物のことを初めて知ったという人も多いのではないかと思うが、実はもう一つ別の意味である的確な判断をした偉大な人としても知られている。イスラエルのユダヤ民族基金という団体は「ゴールデンブック」という本にユダヤ民族に貢献した人を記しているが、ここに樋口季一郎の名前が記されているのだ。
それは1938年当時のことだが、ユダヤ人はドイツでの迫害を逃れ、安住することを認めないソ連の国土を通過し、満州との国境オトポール（現ザバイカリスク）に到着したが、満州国政府の外交部がドイツの意向を慮ってユダヤ人にビザを発給しないことから、多数のユダヤ難民が満州に入国できないで立ち往生していた。このことを知った当時の満州国ハルビン特務機関長（少将）の地位にあった樋口季一郎は、人道的な見地からユダヤ難民に食料や燃料を配給し、満州鉄道の列車に乗せて満州国を通過させ、アメリカやオーストラリアなどに亡命できるように手配をしたのだ。これら一連のことを樋口季一郎中将は独断で決定して部下に命令し、総計約２万人ものユダヤ難民を救出したのだった。
このことは当時のユダヤ人から「ヒグチルート」と呼ばれていた。樋口季一郎中将のこの決断は当時ドイツと防共協定を結んでいた日本にとって、ユダヤ人救出というドイツの意向に背く処置は、陸軍や国の方針に反することであり、樋口季一郎は謂わば中将の地位を賭しての決断だったのである。読者の皆さんはご存じの方もおられると思うが、あの人道的快挙として良く知られているリトアニアのカウナスにおいて杉原千畝領事代理がユダヤ人に命のビザを発給し、6,000人のユダヤ難民を救ったのはこれから２年半後のことだった。
ロシアとの水産物取引状況
ロシアという国はこういう国である。自国の利益のためには何でも有りで、国と国の約束である条約もイザとなれば知らんぷりで無視してしまう国柄であることは、他の国でも幾つもの同様の事例がある。そういう国が現在一方的にウクライナを侵略しているが、これがもしロシアの思い通りの結果で終わるとしたら、今度はロシア東端の先にある日本に食指を動かすことも有り得ないことではなく、そういうことが起こらないためにはロシアが思い描いた形の反対の結果になることが日本にとっては望ましいことである。
その方法の一つとして、ロシアが軍事費の調達の面で戦争を継続できないような経済的行き詰まりを生じさせるために、ウクライナを支援する国々はロシア経済制裁という手段を行使している。日本も当然ながらロシアを経済的に追い込む側に付いていて、様々な形でこれに協力していかなければならないはずだ。ところが、全く逆にロシアを経済的側面で支援するような動きが水産業界で生じているのだ。
以下は、ほんの最近の1月20日(金)にみなと新聞に発表された記事である。
筆者はこの記事を「ふ～ん・・・」と、何の感慨もなく普通にやり過ごすことが出来なかった。これで良いのだろうか、という素朴な疑問である。
これまでロシア産冷凍カニの主な輸出先であった米国や欧州が、経済封鎖の一環としてこれらの禁輸措置を講じた結果、ロシア産のタラバガニやズワイガニは主たる販売先を失って相場は前年と比較すると半値水準まで暴落してしまったのである。これらの暴落したカニ類に真っ先に飛びついたのが中国や韓国のようで、ロシアで水揚げされたタラバガニやズワイガニの多くが活ガニの形で中国と韓国に輸出されているようなのだ。そして、そこに加わったのが日本のある水産商社である。
筆者が知る範囲では、中国や韓国でのカニ流通は基本的に活ガニが主流だと見ており、一方で冷凍カニは欧米と日本が主として取り扱っているようなので、ロシア産の冷凍カニが禁輸措置で欧米へ輸出が出来ないとなると、日本にはロシアから「美味しい話」が舞い込んでくるわけである。そこに乗っかっていった日本の商社が存在し、これらを大手量販店と組んでゴールデンウィークに大々的に販売しようと計画していることが上の記事に記されている。
この商社は「旨い汁」を思いっきり飲み込むことが出来ることになり、昨年末まで暴騰していたカニ類の価格と比較すると、提示されたとんでもない安い価格に水産卸業者や量販店などが飛びついてくれば、商社は大きな利益を稼ぐことが出来るに違いない。
こういう事象を一言で表現すると「漁夫の利」ということになるだろう。
日本はロシアとは北方海域で水産物の漁獲や輸入で密接な関係があり、水産業界はロシアと切っても切り離せない関係にある。例えば2022年度のロシアの排他的経済水域（EEZ）内でのサケ・マス漁に関する日ロ漁業交渉は、ウクライナに侵攻したロシアへの経済制裁などで両国関係が悪化する中で実施を見送った。しかし日本の排他的経済水域（EEZ）内で行う、日本水域内に流入するロシア系サケ・マス漁をめぐるロシアとの漁業交渉は、2022年漁獲枠は計2,050トンと一昨年と同水準で2022年4月22日に妥結した。これによって日本がロシアに支払う漁業協力費は、２億～３億円の範囲で漁獲実績に応じて決めることになり、下限額は前年の２億6,000万円から２億円に引き下げられた。
さらに令和4年12月27日に水産庁から発表された日ロ漁業委員会第39回会議の結果は以下の通りである。
こういう事実を見ると、水産業界は世界のロシアへの経済制裁の動きとはあまり縁がないかのように、水産物の漁獲や取り引きはおこなわれているようで、上の記事にあるカニを取り扱う日本の商社の動きも決して奇異なことではないのかもしれない。しかし、商売と政治は関係ないと言い切ってしまえばそれまでだが、過去のロシアと日本の関係や現在のロシアとウクライナの戦争状態を踏まえた経済封鎖の在り方を考えてみれば、本当にそれで良いのかと筆者は感じざるを得ない。
キングクラブ類とグローバリズム
このロシア産のカニを輸入する商社は、特にイバラガ二を約600トン取り扱うとのことであり、これらを仕入れる大手量販店だけではなく、ネット販売や小売店でも、どれだけロシア産ということを明確に表示するのかは不明だが、たぶん表示するにしても出来るだけ小さく、よく見ないと判別できないレベルになるのではないかと思われる。
イバラガ二は英名でゴールデンキングクラブという名称であり、アブラガニはブルーキングクラブ、そしてタラバガニがキングクラブである。しかし実は日本市場においてイバラガ二と呼称されているカニは、かつて「北洋イバラガ二」と呼ばれていた「イバラガニモドキ」であり、 正式和名はイバラガ二ではないが、このゴールデンキングクラブが日本名イバラガ二として一般的に通用しているので、この記事でもイバラガ二モドキではなくイバラガ二と表現することにする。
以下は北海道の「かにのマルマサ」という会社のホームページに記載されているものを拝借して、キングクラブ類３種の違いを確認しておこう。
ロシア産イバラガ二のボイル冷凍ものの価格は一昨年78ドル/kgしていたが、昨年末に20ドル/kgに暴落したということだ。この暴落の背景には欧米各国がロシアからカニをまったく購入してくれないので、とにかく安くするから何とか少しでも買ってくれと、ロシアが日本に泣きついてきたのではないかと思えるような極端な価格の下がり方である。
１月末の時点で「かにのマルマサ」ではなく、別のあるネット販売ページではロシア産ボイルイバラガ二の小売価格は4L規格800gサイズが税込み4,980円で売られていて、売価は約5,600円/kgとなり、1ドルを130円で換算してみると、43ドル/kgの売価で販売されていることになる。
この販売価格は昨年末の年末商戦当時の小売店舗の価格と比較すると間違いなく魅力的であり、こういう小売価格が実現できるのであれば取り組みたいと、この商社の売り込みに乗ってくるバイヤーはいるに違いない。商売に世界情勢や日本の立場、ましてやウクライナなどの外国の国際的な事情などを配慮していたら何も出来なくなってしまう、だから相場的に非常に安いカニが手に入るのであれば、これらをたくさん販売して儲けたい、と考える人もいるであろう。たぶん、こういう人が「機を見るに敏」で、きっと世渡り上手で金儲けも人一倍なのかもしれない。
これまで日本は安いものが世界のどこかに存在しているのであれば、別に日本に限らず外国でも何でもいいではないか、という発想で世界中からものをかき集めてきた。しかし、ここ数年のコロナ禍やウクライナ戦争、そして円安や世界的物流網の混乱など、世界情勢の大きな変化に晒されて、かつてのような感覚で外国から安いものを仕入れたら良いという状況ではなくなってきている。このまま性懲りもなく安易に外国の産品に頼ってばかりいたら、今年になって異常な勢いで価格が暴騰をしているノルウェー産アトランティックサーモンのように、日本国内では何ら手の打ちようがなく、出荷元の言いなりになるしかないことが続いていくかもしれない。
海に囲まれ水産資源が豊富なはずの日本が、生サーモンのように価格や仕入れソースの点で打つ手がないという水産業界の苦しい状況に似た例は他にもある。例えば、ウッドショックに見舞われている木材なども、日本国内に有り余るほど豊富にある森林資源を大切にせず、安易に安い外国産木材に頼ってきたため、日本の林業は壊滅的な状況に追い込まれているのである。
日本は国土の69％ほどを森林が占めており、先進国の中ではフィンランドに次いで２番目の森林率だ。健全な森を育てるための伐採率（伐採量/生育量）は、木が伸びる量の60％から80％を切ることが必要と言われているけれど、日本の伐採率は約26％ほどであり、フィンランドの伐採率75％とは段違いの低さなのである。日本では日々伸びていく木を伐採しないため、森林の蓄積は増えるばかりという状況があるにもかかわらず、これまで海外からどんどん木材を輸入してきたのだ。日本はこういう誰が考えてもおかしな矛盾を抱えていて、今や日本林業は瀕死の状態にあるということだ。
この事実は、これまでの日本の行きすぎたグローバリズムの側面があると考えられ、このような結果を招いてしまった言い訳や歴史的な経緯は色々あるとしても、現実として置かれている日本の農林や漁業政策の綻びの一端が歪みとして、こういうところにも表れてきているようである。
国内産ベニズワイガニの漁業政策
ではここで、日本の漁業政策というものがどういう状況にあるのかを知るために、同じカニの仲間であるベニズワイガニを例として採りあげてみよう。ベニズワイガニは現在外国からの輸入が全く無く、ロシアやアメリカなど外国のカニ類漁獲動向にはほとんど左右されず、日本海の漁場で韓国や北朝鮮との漁船間での軋轢は多少あるものの、基本的に国内的な事情が漁業政策に活かされる環境があるので、取り組みの内容が理解しやすいと思う。
以下の記事は、水産庁が発表している「ベニズワイガニ日本海系群令和４年度資源評価結果」という資料をもとにして進める。ベニズワイガニの漁場は、以下の図のように大臣許可水域と知事許可水域に分かれていて、大臣許可水域の漁船が漁獲したベニズワイガニはすべて鳥取県の境港魚市場に水揚げされている。
ベニズワイガニは2007年にIQ（船舶別の年間漁獲量割り当て上限）が導入され、その枠内における2021年度のベニズワイガニ漁獲高は11,179トンだった。ちなみに、2021年の日本海における韓国のベニズワイガニ漁獲量は16,637トンだったとのことである。
そして、ベニズワイガニの資源評価は、このところ増加傾向にあることが以下のグラフに示されている。2007年にベニズワイガニのIQ（船舶別の年間漁獲量割り当て上限）が導入されたことによる効果が徐々に表れていると判断できるようだ。
こうしたベニズワイガニの資源管理は以下の形でおこなわれているということだ。
上の図にある会議を経て決定されたのが以下の項目である。
以上のような流れで、日本のベニズワイガニ資源は管理されている。
2022年12月に境港魚市場に水揚げされたベニズワイガニは、水揚げ量432トン(同月前年比88％）、水揚げ高4.8億円(104％）、1ケース(約30kg）当たり平均単価は33,400円だったということである。１月に入って、1ケース２万円から３万円で相場は推移しており、昨年高騰したズワイガニの代替商品としての需要が根強くあり、１月も高い相場で推移しているようである。
しかし、高い相場が続いているとは言っても、kg当たりで換算すれば700円から1,000円前後なのだから、タラバガニやズワイガニに比較すれば安いものである。ベニズワイガニの価格が安いのは、身質が水っぽくて鮮度落ちが早く、価値のある生鮮品として取り扱いをしにくいので、主に加工食品向けが大半であることが理由である。
ベニズワイガニを加工した製品は境港市と米子市のメーカーで剥き身・フレーク・缶詰・菓子・その他製品などに製造され、全国に向けて販売されているが、その材料となる剥き身やフレークなどは、同じ日本海で漁獲した韓国産ベニズワイガニも「カニ調整品」として輸入されて、日本のメーカーに渡っているようである。つまり、ベニズワイガニそのものは輸入実態がないものの、カニ調整品としてベニズワイガニは韓国などから輸入されており、加工品レベルとなると外国の影響を受けざるを得ないことになっている。
ベニズワイガニを使った商品
さて、そろそろ今月号も締め括りに入りたいと思う。キングクラブからベニズワイガニへと記述内容が変化してしまったけれど、水産物の一つであるカニ商品を取り巻く世界的な環境と日本の位置づけを説明するためにはこうならざるを得なかったのだ。最後に FISH FOOD TIMES らしいことを以下に記して終わりたいと思う。
来月3月3日のひな祭りでの、ベニズワイガニフレークを使ったカニちらし鮨の提案である。残念ながら、こんな提案は今時珍しくも何ともないと思うので、控えめに記しておきたい。
| カニちらし鮨 |
|---|
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| 1，ベニズワイガニを使用した真空冷凍のカニフレークを準備する。 |
 |
| 2，裏貼りシールは国産の表示なので、産地は境港かもしれない。 |
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| 3，解凍して身をほぐすとこんな感じである。 |
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| 4，ひな祭りイメージの容器にボイルエビを半分入れ込んで完成。 |
今月号はFISH FOOD TIMES らしくない記事になったかもしれない。読者の皆さんのなかには文字ばかり多くてぜんぜん面白くないと感じられた方もいらっしゃるのではないかと思う。これは筆者の言い訳になるが、もうすぐ足かけ20年の記念号が近づく230号ともなると、どうしても採り上げる魚の対象が限られてきて、記事内容をどうするのかに頭を悩ますことが多くなっている。そういうことから、今月号の場合は筆者が目にした情報に敏感に反応して、このような記事を書くことになったのだが、ここ最近はFISH FOOD TIMES をいつまで継続できるだろうかと思うことも時々ある。今月号のような形に賛否の意見は様々あるだろうけれど、何とか細々と続けていければと考えている。
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水産コンサルタント樋口知康が月に一度更新している
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更新日時 令和 5年 2月 1日
