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■BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.5
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第３次診断法（2001年基準）による耐震診断プログラム

BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.5(ロゴ）


「BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.5」の後継バージョン「BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.6」がリリースされました。詳細は、こちらをご参照下さい。

なお、2016年10月31日をもって、「BUILD.耐診RCI&II/2001年基準Ver.5」のメンテナンスおよびサポートを終了しました。長らくご愛顧いただき誠にありがとうございました。





  • 「BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.5」は、（財）日本建築防災協会発行「2001年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」の第3次診断に準拠したプログラムです。

  • オプション及び関連プログラムにより、各種基準に対応し、SRC造（2009年版）や補強等、様々な機能を追加することができます。


新機能の紹介

  • 仮想仕事法における壁配置の制限をなくしました。以下のように複雑な壁が配置されている場合でも仮想仕事法で計算することができ、荷重増分法と比較して誰が計算しても結果にバラツキが出ない安定した結果を導くことが可能になりました。
    仮想仕事法で適用可能な壁配置の例
    【仮想仕事法で適用可能な壁配置の例】

  • 上記の拡張に伴い、下階壁抜け柱の検討を行う際の軸力の自動算出機能を追加しました（第3次診断法で仮想仕事法を行った場合に自動算出します）。この機能で求めた軸力は、第2次診断にリンクして使用することもできるので、一部地域で2.5次診断と呼ばれている手法で計算することも可能です。計算例を含めた詳細はこちらを参照して下さい。
    引張側柱が軸降伏する場合
    【引張側柱が軸降伏する場合】    		 　 上部壁が曲げorせん断降伏する場合
    【上部壁が曲げorせん断降伏する場合】

  • 壁扱いの袖壁付き柱を耐震壁と同様に仮想仕事法で計算できるように拡張しました。

  • 壁の靭性指標を求める際の余裕度を仮想仕事法による値を用いる方法を追加しました。
  • 境界梁等を考慮した壁架構の靭性指標を計算する際に、せん断力の算出に用いた壁架構の範囲から境界梁・直交梁の影響を考慮して求める方法を追加しました。
  • 東京都における緊急輸送道路沿道建築物の耐震診断に対応しました。


主な特徴

  • 崩壊メカニズムの解析にあたっては、略算法に加え、精算法の変形増分法を採用することができます。下階の壁抜けでもモデル化なしで計算を可能にし、フレームの崩壊形、壁のせん断破壊、基礎回転等を適切に評価します。
  • 診断基準には書かれていませんが、耐震診断を行う上で便利な様々な機能があります。柱・梁接合部の計算、直交梁効果を考慮した計算、コンクリートの圧壊を考慮した梁の曲げ終局強度の計算、せん断破壊が先行する部材があった時に両端が曲げ降伏した時に生じるせん断力が終局せん断終局強度に等しくなるように両端曲げ終局強度を低減する機能、袖壁付き柱のho /DのDの選択等。
  • 仮想仕事法による計算結果の詳細出力や、境界梁を考慮した壁架構の靭性指標詳細を出力することができます。また、梁を考慮した柱の靭性指標詳細や、柱・梁・壁の終局強度の詳細出力も用意しています。
  • 単体での実行だけでなく、「BUILD.一貫V」から建物形状・断面・軸力などをリンクすることができ、データの入力の手間を軽減することができます。

  • 入力データは、第1次・第2次診断と互換性があり、データ入力画面や使用材料も同一となっています。データ入力画面や使用材料については、「BUILD.耐診RCI&II/2001年基準Ver.5<評価版>」の製品情報ページを参照して下さい。


計算結果の出力

出力例（耐震診断表） 出力例（各値のC値、F値、グループ）
【耐震診断表】 【各値のC値、F値、グループ】
図をクリックするとPDFを表示します


プログラムメンテナンス

「BUILD.耐診RCIII/2001年基準Ver.5」のご使用に際しては、年間のプログラムメンテナンス契約が必要です。詳細は以下をクリックして下さい。
プログラムメンテナンス契約の詳細


レンタル

  • 短期間のご利用に便利な1ヶ月単位でのレンタルも可能です。詳細は弊社営業部までお問い合わせ下さい。


オプション及び関連プログラム

オプション及び関連プログラムにより、各種基準に対応し様々な機能を追加することができます。
（財）日本建築防災協会発行「改定版・既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説（2009年版）」に対応 BUILD.耐診RCIII/SRC2009年基準オプション
建築物の耐診改修の促進に関する法(法第123号第3章)を受け建設省より告示(建設省告示2089号)された耐震診断に対応 BUILD.耐診RCIII/New耐診断オプション
（財）建築保全センター発行「官庁施設の総合耐震診断・改修基準及び同解説」に対応 BUILD.耐診RCIII/官庁施設オプション
（財）日本建築防災協会発行「2001年改定版・既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修指針同解説」に対応 BUILD.耐診RC/耐震補強オプション
図化出力および（社）建築研究振興協会発行「既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル」の様式出力（RC）に対応 BUILD.耐診RC/2004年拡張オプション
（社）建築研究振興協会発行「既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2012年版」の計算と様式出力（RC・SRC）に対応 BUILD.耐診RC/建振協2012年版オプション
（財）日本建築防災協会発行「2001年改訂版既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」の第1・2次診断に対応（評価取得） BUILD.耐診RCI&II/2001年基準Ver.5<評価版>


動作環境

動作環境
OS ： Windows10/8.1/7/Vista
CPU ： OSのシステム要件以上
メモリ ： OSのシステム要件以上
ディスプレイ（解像度） ： 1024×768ドット以上（1280×1024ドット以上を推奨）
ハードディスク ： 200MB以上の空き容量
その他 ： インターネットに接続できること

※仕様は、予告なく変更する場合があります。予めご了承ください。


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