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■BUILD.一貫免震オプション 資料請求
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計算フロー

免震構造物の計算は、免震層と上部構造を一体で解析する必要があります。そこで、免震層の計算を担当する「BUILD.一貫免震オプション」と上部構造の計算を担当する「BUILD.一貫V」とが融合して、自動的に免震層と上部構造の力の伝達を繰り返すことで収斂させ免震層と上部建物を一体で解析します。以下にその計算フローを説明します。

1. 準備段階その1 建物は「BUILD.一貫V」のデータを流用する
  上部構造の建物データが必要です。「BUILD.一貫V」で一次設計まで流れたデータがあれば、変更なしで免震構造の上部構造データとして利用することができます。

2. 準備段階その2 免震装置とダンパーを配置
免震層の各積層ゴムに生じる軸力より、積層ゴムの径を決定し、積層ゴムとダンパーを配置します。

以上で初期データの作成は終了です。以降はプログラムの自動処理の説明です。

3. 「BUILD.一貫免震オプション」のプログラムによる一連計算のフロー
(1) 上部構造の計算が始まり、建物重量や支点反力を計算します。


(2) 免震層の応答水平変位を限界耐力計算に準じた方法にて求めます。


(3) 上部構造の設計用せん断力を算定します。


(4) 長期、地震時等の応力解析を行います。


(5) p-δ効果による付加曲げモーメントを算出し、上部構造の最下階の梁に作用させます。


(6) (4)に戻り(5)の付加曲げモーメントを新たに作用させて応力解析を再実行。(5)における軸力p(上部構造からの反力)が安定するまで(4)と(5)の収れん計算を繰り返し実行します。


(7) 免震装置に作用する軸力が収れんしたら、その軸力を用いて免震装置の安全性を確認します。積層ゴムに働く軸力と水平変位が下図の「設計で用いる範囲」内にあるかを確認します。


(8) ダンパーの量が適切かを確認します。下表の「包絡解析法による免震層の応答値」により、適切なダンパー量であるか確認し、ダンパーの量を調整します。ダンパーの配置は免震層の偏心率(0.03以下)に留意して行います。
包絡解析法による免震層の応答値

(9) 上部構造の許容応力度計算。Cri分布による層せん断力と付加曲げモーメントを考慮した解析結果をもとに許容応力度計算を行います。


(10) 上部構造と下部構造の検定が満足しない場合は、部材断面や免震装置及びダンパーを変更して再度計算実行を行ないます。

※ 写真及び図は(株)ブリヂストン、オイレス工業(株)、昭和電線電纜(株)様よりご提供頂きました。



平成19年6月20日施行の改正建築基準法の対応

  • 表層地盤による加速度の増幅率Gs算出の精算法に平成19年国土交通省告示第1230号を追加しました。変更点は以下の通りです。
     ・損傷限界時の扱いがありません。
     ・周期に関わらず、Gsの最下限値を1.23とします。
     ・みなし工学的基盤を指定して計算することが可能です。
     ・地震時の表層地盤によるエネルギー吸収の程度hの計算式が変更されました。
  • 依存特性の粘性土と砂質土のデフォルト(初期値)として、「2007年版 建築物の構造関係技術基準解説書」に示されたHarin-Drnevichモデルの非線形特性を用意しました。


準拠する基規準、参考文献等

  • 「BUILD.一貫V」で準拠する規準
  • 平成12年建設省告示第2009号
  • 平成12年建設省告示第1457、平成19年国土交通省告示第1230号
  • (社)日本建築学会 「免震構造設計指針」





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