• 検討地点の地盤内の各深さに発生する等価な繰り返しせん断応力比τd/σ’zを計算します。
  
  
• 各深さにおける補正N値(Na)を計算し、以下のグラフから補正N値(Na)に対応する飽和土層の液状化抵抗比τl/σ'z を求めます。
  
  
• 各検討深さにおける液状化発生に対する安全率FLを計算します。FL値が1より大きくなる土層については液状化の発生はないものと判定し、逆に1以下となる場合は、その可能性があり、値が小さくなるほどその土層の液状化発生危険度は高いと判定することができます。
  　FL=（τl/σ'z）/（τd/σ’）=τl/τd
  
  
• 液状化する可能性のある地盤に、杭基礎を用いる場合には、杭の水平耐力の検討の際に、水平地盤反力係数の低減を考慮するための補正係数を水平地盤反力係数に乗ずる必要があります。水平地盤反力係数の補正係数βは以下のグラフによる補正N値(Na)との関係を用います。
  

• 液状化の判定はレベル１地震動（橋の供用期間中に発生する確率が高い地震動）とレベル2地震動（橋の供用期間中に発生する確率は低いが大きな強度を持つ地震動）の2段階を考慮し、レベル2地震動としては、以下の2種類の地震動タイプに対して行います。
  ・タイプI（プレート境界型の大規模な地震を想定したもの）
  ・タイプII（内陸直下型地震を想定したもの）
  
  
• 動的せん断強度比R、地震時せん断応力比Lを計算し、液状化に対する抵抗率FLを計算します。
  　FL=R/L
  
  
• 動的せん断強度比Rを計算する際に、地表面における設計水平震度が必要となりますが、この値の計算時に用いる標準値や地域区分別の補正係数等が平成29年11月版と平成24年3月版は同じですが、平成14年3月版の場合は異なります。
  
  
• 橋に影響を与える液状化が生じると判定された砂質土層は、液状化に対する抵抗率FLの値に応じて耐震設計上、土質定数を次の表に示す土質定数の低減係数DEにより低減します。
  
  
• 液状化による流動化が生じた場合に、非液状化層中の流動力の補正係数CNLを液状化指数PLに応じて次の表により算出します。
  

• 岩崎敏男 他「地震時地盤液状化の程度の予測について」を参考にし、FL値の深さ方向の変化から、地盤の液状化の厳しさの程度を示す指数としてPL値を計算します。なお、本プログラムではFL値が連続的でない為、矩形による積分法で計算を行います。
  
  
• 以下の図に示すように、指定された地下水位から最大計算深度(通常G.L.-20m)までがPL値の計算範囲となります。以下の図の塗りつぶしで示す矩形はPL値の計算に含まれますが、非液状化土層はFL値が1.0未満であっても計算に含まれません。最も深い位置にあるFL値がPL値の最大計算深度に満たない場合は、そのFL値が最大計算深度まで続くとして計算します。